月次チェック機能のポイント
FX4クラウド［自動チェック機能］を活用して月次締め切り業務を適正化
FX4クラウドは、残高・仕訳等の［自動チェック機能］が備わっており、人的作業ではチェックしきれない、網羅的なシステムチェックが可能です。
大変便利な監査機能ですので、ぜひ活用しましょう。
［自動チェック機能］のなかでも、特徴的なものをご紹介します。
1）残高がマイナスの科目はないか？ ～ 人の目では気づきにくい思わぬ落とし穴も見逃さずにチェック
科目残高がマイナスの場合は、人間の目で見てもすぐに発見できるでしょう。しかし、科目残高はゼロで問題なく見えていても、実は内訳の取引先別残高や口座別残高 が入り繰しているという問題が隠れている可能性があります。
例えば、取引先Aで100、取引先Bで△100となっている場合などです。
このような入り繰りは、総勘定元帳を丹念に確認したり、決算申告時に勘定科目内訳表を作成したりする段階で気づく可能性はありますが、月次締め作業中には、そこまで気が回らないのが通常です。
しかし、FX4クラウドなら、 このような入り繰りも含めて、自動的にエラーチェックがかかるため、誤りにいち早く気がつくことができます。
2）口座Zに残高はないか？ ～ 人の手を煩わせることなく入力ミスをチェック
口座Zとは、内訳科目の【その他】や【その他取引先】のことです。
決算申告時に勘定科目内訳書を作成する、期中に増減分析を行うなどに際には、できるだけ内訳に【その他】がない方がよいことはお分かりいただけると思います。
確かに、一度だけのスポット取引先については【その他】を利用しても問題ありませんが、それ以外について、例えば入力ミスなどにより【その他】にしてしまっているものがないかどうかを網羅的にチェックできます。
大量の仕訳の中から、毎月人の目を使ってチェックするのは難しいことですので、システムが自動チェックしてくれるFX4クラウドなら安心です。
3）仕入税額控除のための記帳要件を満たしていない仕訳はないか？ ～ 法令順守のためにもチェック
FX4クラウドには［消費税法30条が求める記帳要件を満たしているかを自動チェックする機能］があります。
【取引先名】、【実際の仕入年月日】、【元帳摘要（仕入資産等の総称）】などで漏れている仕訳が一覧表示されますので、確認のうえ、必要に応じて補正追加入力を行います。
税務調査の傾向として、消費税の仕入税額控除の記帳要件を満たしていないと否認されるという事例が複数発生していますので、この記載要件は完璧である必要があります。
消費税法の法令順守のために網羅的に仕訳チェックができますので、税務リスクを軽減する便利な機能です。
FX4クラウド［消費税チェック］に役立つ便利な機能とその効果
1）仲間外れの仕訳を探してチェック
[日常業務タブ／ 52 課税区分別取引］を利用すると、【課税区分ごとの仕訳一覧】を表示することができます。
この画面で科目名欄や金額欄をクリックすると、並べ替えができますので、チェックしやすくなるでしょう。
ざっと通査して、仲間外れ、つまり入力ミスにより混入した仕訳を探すことが容易になります。
2）不自然な科目・消費税の動きをチェック
［日常業務タブ／ 53 勘定科目別消費税額］を利用すると、科目別に消費税課税区分の入力結果を確認することができます。
例えば、支払利息などで課税仕入になっているという入力ミスがないか、といった確認がしやすいということです。
非課税取引や不課税取引などの分布状況が分かりますので、中身を確認して、課税取引ではないこと等を確認できます。
便利なのは、クリックするとドリルダウン （階層になっているデータを掘り下げて、詳細表示する機能）で仕訳まで確認することができ、その場で、訂正・削除等ができることです。
作業効率が非常によい機能だといえます。
3）個別対応方式の消費税をチェック
課税仕入れを全額控除できるのは、「課税売上高5億円以下かつ課税売上割合が95％以上の事業者のみ」です。
それ以外の場合は、仕入税額控除の計算は、個別対応方式、または一括比例配分方式のいずれかで行う必要があります。
通常では一括比例配分方式よりも個別対応方式の方が精緻で有利な場合があります。
個別対応方式で行うためには、取引入力時にしっかりと課税区分判断をしていくことが重要です。
本社部門・共通部門で非課税売上高が発生し、営業部門等においては課税売上のみが発生するケースが大半です。
部門別にみると、【課税売上対応のみ課税仕入】は営業部門で発生し、【共通課税仕入】は主に本社部門・共通部門で発生するという傾向があります。
したがって、［部門別課税区分取引］機能を活用して傾向を分析し、例えば営業部門において【共通課税仕入】や【非課税売上対応課税仕入 】が発生している場合には、その仕訳を確認しておく必要があります。
［部門別課税区分取引］機能は、個別対応方式を採用する事業者にとっては重要な確認画面といえます。
